－ 19 － （2）液状化について 飽和した緩い砂質土層は、砂粒子間の押し合う力によって安定を保っています。地震 による連続した振動は砂粒子を密実化させる方向へ働きますが、砂粒子間の間隙水の流 出は地震動より短時間には進まないため、間隙水圧は過剰間隙水圧となり一時的に上昇 します。そして遂に押し合う力が完全に外れ砂の粒子が水に浮いたようになり強度を失 い建築物等に影響を及ぼす現象です。 図20　液状化のメカニズム 19）　 一部加筆 液状化の検討には、主な対象物ごとに基準・指針があります。 日本建築学会では液状化の対象地盤（要因）としては、以下の三要因を示しています。 ①　地表面から20m程度以浅の沖積層の飽和土層 ②　考慮すべき土の種類としては、細粒分含有率（Fc）が35%以下の土 ③　粘土分含有率が10%以下、または塑性指数Ip ＊ が15%以下の埋め立て地盤 塑性指数；液性限界（粘着力を失う）に達する含水比Ip=wL-wp 液状化予測に必要な地盤情報は、表層地形（旧地形、埋土・盛土等）、地層構成（地下水位、 土層構成）、土の物理特性（単位体積重量、粒度）、 土の液状化強度・動的変形特性などがあげられます。 図21には微地形区分と液状発生地点図を示します。 この図は、平成23年３月11日に発生した東北地方 太平洋沖地震により液状化現象が発生した地点を示 した図です。液状発生地点は、微地形区分では埋立 地が最も多く35.1%を占め次いで、三角州・海岸低地 16.2%、後背湿地が8.5%と報告されています。東京低 地についてみると、荒川沿いの河川敷のグランドや ゴルフ場などの旧河道跡の埋土、浦安地区に代表さ れる埋立地盤での発生が顕著です。この埋立地盤で は、臨海部の埋立や湖沼の干拓が盛んであった1945 年～ 1980年迄の年代区分の液状化発生箇所数が多く、噴砂等の被害の程度も大きい傾向が 見られ、地盤改良が実施されていた箇所では被害が少ない傾向が確認されています。 図21 微地形区分と液状化発生地点 20） 荒川下流域